若年層の人事、総務、秘書などの間接部門を募集したい場合
若年層の人事、総務、秘書などの間接部門を募集したい場合
今回は、新卒および若年層人材を
管理部門や人事総務業務などで募集したい場合
についてご紹介します。
●こんなことにお困りだと思います●
管理部門や間接部門、人事総務、
そのほか秘書的な業務なども含めた、
幅広く任せられる人材を採用したい。
そう考えられている
ベンチャー企業や少数精鋭の会社の社長さんは
いらっしゃるかと思います。
その際、社会人経験が多少あっても構わないから
素直で若い方というちょっと漠然とした
要望を持っておられるかもしれません。
こういう人材を採用する場合、
オススメできる求人媒体と
人材の傾向についてお伝えしたいと思います。
●なぜこういったことが起こるのか●
一昔前はまだ、
求人広告の種類はそれほど多くありませんでした。
ところが、今は種類がたくさんありすぎて、
欲しい人材のオーダーに対して、
どの求人媒体を選択していいか全く分からない
という方は多くいらっしゃるかと思います。
業者に問い合わせをしても、
タウンワークならタウンワークを、
アイデムならアイデムを勧めてきます。
その媒体ごとの営業マンは
どうしても自分の商品を提案しますから、
本当に何が良くて、何が合うのかがわからないと思います。
●解決するには(具体的な方法。)●
そこで私、林田がフラットな視点で
良いとご紹介できる求人媒体。
それは、リクナビNEXTとマイナビ転職の２つです。
そして現在、
総務および事務、営業職といった職種は、
求職者から人気があり、求人倍率も非常に高いため
すごく安い予算で応募が多数やって来ます。
もちろん諸条件はありますが、
やり方によっては１００人以上の応募を
４週間で集めることも可能です。
ただ、ここで注意していただきたいことは、
今のコロナ禍のように景気が悪い時期でも
若年層を採用するのは
やはりハードルが高いということです。
勤務地が都市部に近ければ近いほど、
若い求職者は増えます。
そして郊外や地方に行けば行くほど、
若い求職者は減ります。
傾向としましては、
若い人は都会で働くことを希望することが多いです。
これは仕方のないものだと認識した上で、
求人活動に取り組まれた方が良いです。
仮に媒体を変えたとしても解決はいたしません。
都会か郊外かはひとまず置いておくとして、
どんな年齢層からの応募が多いかということについて、
あらかじめお伝えしておきます。
いわゆる２０代〜３０代までの応募者は、
全体の２割ほどになります。
キャリアの成長期にあたる
３０歳〜３９歳の応募は、全体の１割ほどです。
働き盛りの４０歳〜５０歳ぐらいが全体の２割。
そして、５０歳以上の中高年からの応募が残り５割を占めます。
これはWebを活用した事業を展開している
ベンチャー企業のような特徴がない限りは
このような結果になります。
ですので、応募がたくさん来たとしても
２５歳〜３９歳までの若年層の割合は
３割ぐらいだと認識した上で、
計画を建てられた方が良いです。
●我々がご提案していること、大体かかる予算●
我々が提案していることとしましては、
過去の応募事例の実数値をお伝えしております。
更に我々は、求人広告に掛かる費用について、
２０万円以内に抑えることを目標にしております。
他社では５０万円〜７０万円といった広告を
提案されているかと思います。
そこを当社では、２０万円以内を目安に、
安いプランの場合は１０万円以内を目標としております。
何かお困りごと、ご相談事がございましたら、
林田までご連絡頂けますようお願い致します。
